自分で行うことを決めた不動産売却の税金の計算

領収書も全て残っていたので助かった

不動産売却の税金は業者と司法書士に任せた購入時の書類を残してくことマイホーム購入は減税対象にもなる領収書も全て残っていたので助かった

そのアドバイスを受けるだけであれば、その事務所では無料相談の範疇に入るということで特に費用もかけることなく、安心して譲渡所得税が0であると考えられるようになったのです。
多少の費用がかかることは覚悟していたのですが、無料相談を売りにしている事務所に相談してみたのが得策だったと言えるでしょう。
自分の場合には書類が残っていたので売買にかかった諸経費を計算するのが簡単でしたが、実際には購入時の書類は残っていないことが多いのではないでしょうか。

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— 東京湾岸不動産.com (@tokyobayreal) 2018年9月16日
領収書を全て残しておいてあったので助かったものの、そうでないときにはどうするのかと気にかかって念のため調べました。
すると、別の計算方法もあることがわかり、大きい方を採用できるとわかって計算をしておきましたが、どちらでも課税譲渡所得は0になりました。
この方法では譲渡収入の5%という値を使えるようになっていて、通常は諸費用よりも少し小さくなるようでした。
自分の場合にはこちらで計算をしても十分に控除によって課税譲渡所得が0になってしまうので問題はなく、確かに税金はかからないと安心することができました。